介護業界には民間資格も含め様々な資格や研修が存在します。
現在、介護職員が取得しておいた方が良い王道の資格と研修は
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の3つになろうかと思います（初任者研修を受講せずにいきなり実務者研修を受講することも可能です）。
介護職員として働いている場合、「介護福祉士国家資格がほぼゴール」と言える最高潮の資格でした。
その後は、介護支援専門員（ケアマネ）資格や社会福祉士国家資格などの取得を目指す人もいらっしゃるかと思います。
他にも様々な民間資格や研修などがありますが、上記の「王道資格」さえ押さえておけば特に問題はない状態です。
なんせ、民間資格を取得したり研修を受講したところで
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というデメリットの方が大きかったのです。
しかし、介護報酬の改定や情勢の中で、「例え綺麗ごとばかりの研修でも会社から打診があれば受講しておいた方が良い研修」が出てきました。
今回は、会社から研修出席の打診があれば受講しておいた方が良い研修とその理由について記事を書きたいと思います。
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受講しておいた方が良い研修とその理由
綺麗ごとばかりで実際の現場にあまり活かせないような内容の研修は受講すること自体が苦痛になります。
右を向いても左を向いても研修だらけの業界ですから、十把ひとからげに「研修そのものに拒否反応」が出てしまいがちですが、この研修だけは押さえておいた方が良いと思うものをご紹介します。
受講しておいた方が良い研修
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上記研修は会社から打診があれば、是非出席して修了しておくことをオススメします。
※認知症介護基礎研修は、実務経験が2年以上あれば受講しなくても認知症介護実践者研修から受講可能。
受講しておいた方が良い理由
一番大きな理由が「国が研修修了者を配置するよう推奨してきた」ということです。
つまり「加算」です。
役に立たない綺麗ごとばかりの研修でも修了者がいれば事業所が加算を取れるのです（喀痰吸引に関しては業務範囲が広がるので自分のためにも是非取得しておきたいですね）。
加算が取れるということは「職員としての価値が上がる」ということです。
そこには人間性だとか資質だとか能力は関係ありません。
加算という名の「お金」を多く取得できる存在である、という点で価値が上がるのです。
価値の高い職員ほど、事業所は欲しいはずです。
そうなると、現在の職場に貢献できるだけでなく「万が一の転職にも有利に働く」というメリットがあります。
ですから、「会社から研修受講の打診があれば受けておいた方が良い」と言えます。
自分のタイミングで受講することが難しい
普通の人は、会社から打診があれば拒否することなく受講されているかと思います。
会社からの打診は関係なしに自分が受講したいと思った時に自分のタイミングで受講しようとすると大きな問題が2つあります。
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という問題です。
微々たる加算を取るために高額の受講費を集める胴元のやり方は「本当にいけ好かない」のですが、介護業界がそういう搾取方針を固めているので、今後も介護業界で働いていくのならば「会社から打診があれば受講して修了しておく方が無難」だと感じています。
最後に
今回は、綺麗ごとばかりの研修でも会社から打診があれば受講しておいた方が良い研修とその理由について記事を書きました。
修了しておけば事業所としても加算の対象となるため修了者の存在そのものが欲しいわけですし、ひいては自分のためになります。
2019年10月から始まる業界10年以上の新加算でも「ユニットリーダー研修修了者」は優遇される可能性もあります。
「認定介護福祉士」というちょっと意味がよくわからない民間資格も登場しています。
課金アイテムを次々と登場させ、「高額な課金をしなければクリアできないゲームと同じ状態なのが介護業界」だと言えます。
