介護職員として働いていて、「自分は何歳まで介護職員として働き続けることができるのだろう」と考えたことがある人もいらっしゃるのではないでしょうか。
私もその一人です。
制度や社内規程などの体制的なことで言えば「自分が働き続ける限り何歳まででも働ける」ということにはなりますが、そうではなくて「自分自身が何歳まで持つのか」という不安の方が大きいのが現実です。
今後、介護職員も高齢化していくでしょうから、働ける環境があるのはありがたいようにも見えますが、本当にそれが手放しで喜べるかと言われればそうでもありません。
今回は、「介護職員として何歳まで働き続けることができるのか」ということについて記事を書きたいと思います。
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介護職員として何歳まで働き続けることができるのか
個人個人で寿命も違えば健康状態も違ってくるため、「何歳まで」というライン引きをするのは適切ではないかもしれません。
また、「働けるうちは働き続けたい」という人もいれば「老後の見通しさえ立てば早々にリタイアしたい」という考え方の人もいることでしょう。
そういったことも踏まえながら考えていきたいと思います。
定年後も嘱託職員として働ける
多くの介護事業所では定年があり、その年齢は「60歳～65歳の間のいずれか」となっているのではないでしょうか。
この年齢も「少し前までは60歳で定年だったのに、現在は65歳が定年となっている」という形で段階的に上がってきている事業所もあります。
また、定年となった後も、再雇用という形で「嘱託などの非正規職員」として働き続けることが可能な事業所も多いようです。
そうなると、「自分の体が元気なうちは何歳でも働ける」という体制や環境があることになります。
腰痛の悪化など健康状態が心配
介護職員の代表的な職業病が腰痛ですから、仕事を続ければ続けるほど腰痛の悪化が心配になります。
今のところ軽症だったり致命的ではないにしても、「あと数十年も持つだろうか」という不安は払拭しがたいものがあります。
腰痛だけでなく、自分の精神状態や他の持病などの健康状態が悪化すれば「介護職員を続けたくても続けられない」ということになってしまいます。
ノーリフティングケアもなかなか浸透していきませんし、仮に今後導入されることになってもひとたび悪化してしまった致命的な腰痛は元には戻りません。
周りにいる高齢職員をチェック
今、自分の周りにいる高齢の職員は、ひとつの「自分の将来を映す鏡」と言えます。
自分が高齢になった際のモデルケースとして、自分の将来を重ねて見ることができるからです。
自分の周りを見渡してみると、50代60代の職員は正職員として普通に働いていますし、70代の職員も嘱託などの非正規職員として何名かいます。
但し、70代以上となるとその絶対数は多くありませんし、定年前に辞めていった人も結構います。
つまり、「健康状態が良好で定年後もバリバリ働ける人でなければ続けていくのは難しい」という当たり前の結論になりますが、もっと言えば「致命的な腰痛や持病を持っている高齢職員は辞めていってしまった」ということがわかります。
やはり、介護職員を長く続けていけるかどうかは、「腰痛や健康状態次第で大きく分かれる」ということになります。
しかし、自分の将来がどっちに転ぶかがわからないため不安があるわけです。
どんなに気をつけていても、意図せぬキッカケで発生することもあります。
そうなれば、「定年前にリタイアせざるを得ない」ということも十分に考えられます。
そもそも定年後はゆっくりしたい
「歳を取っても元気なうちは働きたい」という考え方の人が多いのかもしれませんが、個人的には「定年後はゆっくりしたい」という気持ちがあります。
「何歳になっても働ける環境」よりも「定年になったら働かなくても生活ができる環境」の方が何倍もありがたいと感じます。
しかし、年金もアテにならない時代ですし、急速に「自己責任論」の風が強まってきている社会情勢がありますので、そうも言っていられないのが現状です。
今後、どっちに転ぶにしても「腰痛などの健康状態で介護職員としての寿命が左右される」ということになります。
最後に
今回は、介護職員として何歳まで働き続けることができるのかということについて記事を書きました。
環境的には、何歳になっても介護職員を続けていくことが可能ですが、個々人の健康状態によってその年齢は変わってくることになります。
腰痛リスクを抱えながら働く毎日の中では自分の将来の不安も大きくなってしまいます。
介護職員を続けていくにしても、そうではないにしても、腰痛や健康管理には十分注意をしていきたいところです。
